内科,糖尿病,生活習慣病,板橋区,なかむらクリニック

1988年　浜松医科大学医学部卒業

1988年　小豆沢病院内科研修医

1991年　練馬第一診療所所長

2005年　小豆沢病院副院長

2014年　東芝ソリューション株式会社・産業医

2016年9月　なかむらクリニック開業

◆ 難病指定医
◆ 日本医師会認定産業医

　飲食店の閉店時間が9時に延びたのも束の間、再び8時に逆行。微妙な「マンボウ」に翻弄される飲食店が気の毒でなりません。GWを間近に控えたこの時期に彼らの衝撃度は微妙どころか、マンボウの図体の様に計り知れぬ気がします。　

   第4波と呼ばれる大阪の新型コロナ感染症爆発が注視されています。この第4波の主役は変異ウイルスで、その感染力や重症化率は従来型の2倍前後と推定されています。東京の感染者数増加も変異ウイルスのせいと見做され、これではオリンピック開催など到底無理と思われたその矢先、菅首相は躊躇せず渡米。そして4/18河野大臣がフジテレビ「ザ・プライム」に登場しました。見逃した方はYOUTUBE「日曜報道THE　PRIME2021年4月18日FULL SHOW HD」でご覧下さい。この間の動向が妙にドラマチックに思えるのは、いつもの私の穿ち過ぎかも知れません。

「ザ・プライム」によれば、菅首相は渡米中にファイザー社ブーラCEOと電話会談。首相が日本の全ての対象者に今年9月までの確実なコロナワクチン供給を要請、ファイザー社CEOは日本へのワクチンの確実かつ迅速な供給に向けた協議を進めると返答。これで9月末までに16歳以上の国民全てにワクチンが行渡る見込みが立ちました。1日当たり接種回数5～10万回で推移する亀の歩みのように遅々としたコロナワクチン接種実績でしたが、GW明けから週1000万回単位に増加と読み取れる河野大臣のご発言がありました。厚労省HP「新型コロナワクチンの接種実績」でワクチン行政の真偽を確かめて行くことができます。

アストラゼネカ社ワクチンに副作用問題が発覚しデンマークでは使用中止、英国では30歳未満推奨せずとなった今、ファイザー社ワクチンに対する需要が世界的に高まっています。この中で日本がどれだけの配分を獲得できるか未知数ですが、菅首相の渡米で日本のコロナワクチン行政が前進を見せたことに疑いはありません。菅政権の起死回生の延命策？が、まだワクチン接種の進まぬ医療従事者や国民の不安を軽減してくれることを願うばかりです。

当院は板橋区コロナワクチン接種委託医療機関として既に登録済みです。正直に言うとワクチン供給不足の中、半信半疑で進めていた接種準備の「本気度」は、今回の報道で急上昇しました。間もなく私自身が予防接種を受ける予定です。後期高齢者の皆様には5月6日から順次ワクチン接種券が送付され、5月10日から接種予約開始予定です。ワクチン接種実施の詳細は板橋区ホームページをご覧ください。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　令和３年4月19日　院長　中村直也

   緊急事態宣言解除後、飲食店の閉店時間が9時に延びました。それで何が変わるのか少し疑問がありましたが、ある店の客足は早速回復傾向だそうです。私も早めに残業を完遂すれば、外食が十分可能になったことに気が付きました。 

　それはさておき、PCR陽性者数が増加傾向なのが気になる今日この頃。頼みの綱は新型コロナワクチンの筈でしたが、予定通りに接種は進んでいません。いつまで待てば打ってもらえるのか、怪しい雰囲気を感じている方も多いでしょう。読売新聞社世論調査で、新型コロナワクチン接種が他先進国と比べ遅れていることに不満を感じる人は「大いに」32％、「多少は」38%、計70%に上るそうです。 

　さて現在、どれぐらいの人数が新型コロナワクチン接種を受けたのでしょうか。首相官邸ホームページ「新型コロナワクチンについて」に、ワクチン総接種回数が記されています【（令和3年4月2日17時時点）1,096,698回】。　　さらに厚労省ホームページ「新型コロナワクチンの接種実績」を閲覧すると、1日当たりのワクチン接種回数は5万回前後であることがわかります。ワクチンは2回打って完了します。すると、全国で日々2万5千人しかワクチン完了できないスローペース。これでは、一体いつになれば国民レベルでワクチンが行き渡るのでしょうか。

　板橋区ホームページには、新型コロナワクチン接種に関する具体的なスケジュールが示され、5月中旬以降に高齢者の接種開始予定が掲げられています。これをどこまで本気にして良いのか、複雑な思いがします。「高齢者」全員がワクチン接種完了するのはいつの日なのでしょう。その次に優先接種となる「基礎疾患を有する者」に行き渡るまで何年かかるのでしょう。オリンピック開催を間近に控えながらのワクチン接種のこの現況は、是非押さえておくべきでしょう。さらにワクチン接種詐欺の横行に要注意です。老若男女、誰もが詐欺被害に会う可能性あり。十分に気を付けたいものですね。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　令和３年4月5日　院長　中村直也

　まだ少し冷たい風に揺れる木々の枝には若葉の芽がびっしり並び、いつの間にか春を待ち受けています。1/8第二次緊急事態宣言後からPCR陽性者数は減少を始め、3/7に宣言全面解除の見通しとなりました。そんな昨今の話題の中心がコロナワクチンです。当クリニックにおける日常診療でも、皆様の関心の高さを実感しています。そこで「新型コロナ感染症の現在（いま）」と題したコラムを新たに立ち上げ、皮切りにコロナワクチンを概説することに致しました。宜しければ、再度のお付き合いをお願い申し上げます。

　すでに日本政府は、コロナワクチンを手掛ける製薬会社のうちファイザー社、モデルナ社、アストラゼネカ社の3社から合計で3億1,400万回分のワクチン供給を受ける契約を締結しています。ワクチン接種は１人当たり2回が望ましいため１億5,700万人分となります。このうちファイザー社ワクチンが魁となり、今月17日から国内の医療従事者に対する接種が始まりました。日本人に対する安全性評価の後、4月から高齢者を対象にしたワクチン接種が想定されています。市町村が郵送する「接種券」を持ってインフルエンザワクチン同様に注射出来ればわかりやすいのですが、その方法や規模などは明らかになっていません。21日河野行改担当相は、ワクチン供給と接種の日程について「今週中に、ある程度の決断をしなければいけない」と発言しています。

　さて、このコロナワクチンはどの位期待できるのでしょうか。ファイザー社のワクチン成績をご紹介しましょう。4万人以上にワクチンまたはプラセボ（偽薬）を2回注射。このうち170人が初回注射から28日以内に新型コロナ感染症を発症。内訳は、プラセボ注射群から162人、ワクチン注射群から8人が発症。従って有効率は95%でした【（1-8/162）×100=95】。同様な比較から、モデルナ社ワクチンは有効率94.5%を示しました。ちなみにインフルエンザワクチン有効率は2回接種で50％前後ですから、コロナワクチンの効き目は確かなようですね。いずれにせよ、皆さんが注射出来るようになるまで、まだ間があります。じっくり、ゆっくり情報収集し考えておくと良いでしょう。当院も、事前準備は怠らないようにして行きたいと思っています。

すでに花粉症の季節が到来しております。窓開け換気はほどほどにして、花粉が屋内に入り込まないよう気を付けてくださいね。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　令和３年２月23日　院長　中村直也

一つ目の視点です。元気な若い感染者が活発に3密を行き来し新型コロナ感染症は顕在化し、そして拡大しました。犠牲になったのは主として軽症感染者に端を発したと思われる高齢虚弱者や持病のある方です。軽症者が今だ多いのなら、スタート地点の状況は何も変わっていません。いつ第二波が来ても不思議ではない必要条件があるということです。彼らの中で、いつかウイルスが変異する可能性もあります。新型コロナウイルスが成人の感染症であり続ける保証すらないのです。

二つ目の視点です。ここからは「東京都新型コロナウイルス感染症対策サイト・旧モニタリング指標(6)PCR検査の陽性率」を参照し読んで頂くと理解が深まると思います。PCR検査数を拡充させ「検査難民」の発生や感染者の見落としを予防すべく都内のPCR検査数はGWを境に倍加、今はGW前の4倍以上になりました。5/7から3者（東京都・PCRセンター・医療機関保険適応）合算となった集計上の事情も押さえておきましょう。5/7から現在までの検査数と陽性率の推移に着目すると、いずれも5月下旬を境に右肩上がりに転じています。陽性数の増加には、検査数だけでなく陽性率の上昇も関与していることが良くわかります。検査ハードルを下げて広く検査すれば、陽性率は通常下がるはず。コロナ感染症の症状が出揃う前に（例えば、まだ肺炎でないうちに。あるいは、とある店の従業員というだけで）検査するのですから。陽性率の上昇は、現在進行形でコロナ感染症が蔓延していることを強く示唆しているのです。

コロナ感染症に関するこれまでのマスコミ報道は、42万人死亡説の紹介など過激な印象さえありました。これに対し、最近のPCR検査陽性率上昇という重大な統計調査の結果は、どこか意図的に過小評価・過小報道されている気がします。私は、これまで皆様を安心に導くための「深読み」を心がけてきたつもりです。今回の論説は私自身も出来れば深読みしたくない思いで書いています。しかし現実と向き合うことなしに、求める方向に進むことはできません。失うものも大きかった第1波の経験から私たちは多くのことを学び、熟慮し行動する力を強化しました。コロナ感染症を「正しく理解した上で妥当に恐れる」ための二つの視点を、少し迷いながらも敢えて「強くなった」皆様に提示させて頂きます。

PCR検査体制の拡充は、コロナ感染症診断に留まらないリスク洗い出し手段となる可能性を持ちます。もってウイルスを限局された条件に囲い込み、経済・教育・文化的被害を最小限に留め、さらには医療崩壊予防手段とすべく活用されることを願います。囲い込まれたリスクの中で生計を立ててきた方々には手厚い救済策を、局地戦で命を張る医療従事者たちには最大級の支援を準備すべき時と強く感じています。はたして「信任投票」を終えたばかりの都知事に、私の蚊の羽音のような小さな声は届くでしょうか。（PS．私も投票場に・・・行ってきました！）

　昨夜は妻と2人連れだって、焼き肉屋で夕食をしました。街を行きかう人並みや飲食店の賑わいは「夏のマスク」と「ビニールシート」を除けば、まるで平常時に復したかのようでした。東京都の感染者数は、相変わらず不気味な数字で推移しています。夏マスクやビニールシートが単なる「第2波」回避の免罪符にならないよう祈るばかりです。

　緊急事態宣言下の5/15、東京都はコロナ感染症第2波に備えた医療・検査体制の整備案を提示しました。①PCRセンターを都内44区市に拡大（検査）②3300床確保された都内病床数を最大4000床まで引き上げる（医療）③接触経路不明な感染者を減らすためスマホアプリの活用を検討（患者情報）、などの具体策が織り込まれています。以下、これらの進捗状況を見てゆきたいと思います。

　①新たな検査体制を担う「PCRセンター」は区市行政と医師会の協力で、ほぼ全区市に広がりました。板橋区では、既にゴールデンウイーク前に立ち上がっています。②医療供給体制に関しては、そもそも都の病床数カウントなどに誤謬があったり、医療現場と都知事の認識に「ずれ」があったり（墨東病院の例）、私たち医療側の評価は上がらぬままです。これらをどう反省し第2波到来に備えるのか、都行政の大きな課題ではないでしょうか。③既に感染情報スマホアプリの「新型コロナ対策パーソナルサポート＠東京」がありますが、これは主として研究目的アプリで個人の利害には直結しない印象があります。一方、先日厚労省が発表した「COCOA」はコロナ感染者との接触アプリとして開発され、感染者との1m以内15分以上の接触歴を通知してくれるものです。今後の成果に注目したいです。

　日本の新型コロナ感染死亡者数の少なさは世界から「ジャパンミラクル」と称えられていますが、これを凌ぐのは台湾です。人口約2400万人に対し、新型コロナウイルス感染者数は446人、死亡者数は僅か7人です（2020年6月21日時点）。台湾のコロナ感染対策は初期対応の迅速さを皮切りに、随所にSARS（サーズ）の経験が活かされているそうです。日本もコロナ第１波の経験を今後に役立て「コロナとの共存」を果たしてゆきたいですね。

　さて、夏のマスクは熱中症リスクにならないか危惧されています。蒸し暑さの中で体調不良となったらマスクを外し日陰で水分補給を行い、ためらわず帰宅ないし医療機関受診しましょう。食中毒と共に、季節の健康リスクとしてご留意ください。

                          　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　            2020年6月21日　院長　中村直也

＜緊急事態宣言解除後の雑感＞

 緊急事態宣言解除後、何だか妙に落ち着いた感じになりましたね。感染爆発の危機感は薄れたものの都内感染者数は二桁続き、特効薬はまだなく、ワクチンは開発途上です。が、「新しい生活」がそれなりに定着し、不安の中にも安定感が生まれつつあるのでしょう。良くも悪くも、人間が持つ感覚には全て「馴れ」が生じるもの。そして混乱は、必ず次のステージに遷り変わってゆくのです。

 さて、この頃の新聞やテレビ、ネットなど情報媒体に触れるにつけ、今までにない感覚を覚えます。海外の人々が語るコロナ感染恐怖や生活不安、コロナ感染者の体験談が、まるで隣人が語るように聞こえるのです。同一の脅威にさらされた人間は、国や人種の違いを乗り越え共感するのでしょうか。コロナ禍の洗礼を受け、世界はひとつになった気さえします。この「世界的一体感」は、私自身のポストコロナでもあります。それは「ウイルスとの共生」（5/18記載文参照）であり、「人類の願いに国境はない」と信じることに繋がってゆきます。

  コロナ感染症対策の決め手となるワクチン開発の進捗状況はどうでしょうか(ワクチンとは弱毒化または無毒化されたウイルス蛋白で、これを注射し免疫獲得する)。一時、コロナ感染症に罹患しても免疫獲得できない（即ちワクチンで予防できない）との悲観論がありました。これが払拭されたかのように、今や各国で従来法による不活化ワクチン製造の研究や遺伝子工学を使った新手法によるワクチン開発が進行、ないし予定されています。最短で9月末に成果物が出る予定だそうですが、その効果と安全性には「特効薬」以上の厳格な評価が求められます。来年のオリンピック開催には、ワクチン開発が完了していることが最低条件と言われます。コロナ感染症対策のみならず、世界の経済復興の鍵を握るワクチンに、今一番熱い視線が注がれているのは間違いありません。新型コロナウイルス禍の集大成ともなるべきワクチン開発の動向を、惑わされることなく冷徹に見守ってゆきたいものです。

 すでに夏かぜの季節を迎え、やがてインフルエンザが流行します。この中にはコロナ感染症を疑う方も混在するでしょう。当院に限らず非専門医療機関では、飛沫を生じる可能性があるコロナＰＣＲ検査が困難なのは勿論、同様のインフルエンザ迅速検査までが容易でなくなりました。かと言ってインフルエンザ診断まで全て専門医療機関に委ねるのは非現実的です。今シーズンこれらにどう対応してゆくかが、当院の課題です。これからも皆様に尽力できるよう、さらに勉強を重ねてまいります。皆様からも是非、率直なご意見を頂きたく存じます。どうか宜しくお願いします。　　　　　

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　   2020年6月8日　院長　中村直也

＜緊急事態宣言が解除＞

　本日、緊急事態宣言が1.5か月を経て解除されました。今朝、わがクリニックのポスト内に、あの「アベノマスク」が届いていました。後手に終始しながら何とか帳尻を合わせたかの第一次緊急事態宣言でした。自粛一辺倒から少し解放されて、トンネルの先の光が見えたのは喜ばしいことです。しかし闘病中の方々の健康回復、そして痛手を負った社会の機能回復には、まだ予断を許しません。第2波到来にも警戒が必要です。

　さて、昨日のNHKで初めて耳にしたのが「コロナ離婚」なる新語です。家にいても子育てや家事を手伝わない夫に嫌気がさしたとか、コロナ禍により経済破綻したとかで離婚争議が多発しているのだそうです。どこか熟年離婚に似た響きですよね。まだ離婚件数には反映されていない様ですが、これから顕在化してゆくのでしょうか。

　「自粛生活で家族全員が終日一緒に暮らす」ことの弊害は、ドメスティックバイオレンスや児童虐待件数の増加でも指摘されています。皮肉なことに、家族間では相手を気遣う習慣が芽生えにくいものです。だからこそ、お互い気楽に過ごしているのですが。良くも悪くも「甘えの構造」を内包しているのが家族というものです。

　コロナ禍が生んだ家庭内不和には、どう対応してゆけばよいのでしょうか。私はこう考えています。家族間の「甘えの構造」を再認識し、相手を受容すること。相手に受容されない自分にも気付く必要があるでしょう。そのために、まずは互いに話し合うこと。対話なしに「家族機能」を回復させることは困難です。　

　精神科医の斎藤環氏は（NHK NEWS　おはよう日本　心の平穏を保つには）で、こう論じています。『自粛生活から生じたストレスで人は「退行」（幼稚化）し、判断力が鈍って「敵」か「味方」に分ける「白黒思考」になり、「敵」に対する攻撃性が高まって行く』と。これを読んだ私は思いました。攻撃は自己防衛本能の現れであり、攻撃的な人間は実は窮地に立たされていると気付いてあげる必要があるな、と。キリストの教えを思い出します。

　斎藤氏はさらに、心の平穏を保つため「内向きの不要不急」を充実させることを提案します。「家族とのくだらないおしゃべり」はその一つ。「私たちの時間意識はプライベートな不要不急の出来事で出来上がって」いるそうです。コロナ禍で失われた不要不急の時間を復活させてゆくことこそ、緊急事態宣言解除後の最も重要な作業ではないでしょうか。　知らず他者の攻撃に費やしていた時間を改め、自分自身の時間の流れを取り戻して行くべき時は・・・今。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　  　2020年5月26日　院長　中村直也

＜緊急事態宣言が39県で解除＞　

　全国緊急事態宣言が39県で解除されました。この1週間、都内の新規コロナ感染症患者数は明らかに減少し、東京都の解除も時間の問題かと思われます。同時に第2波到来が確実視されていますが、各地でその規模や時期は明確に予想できません。「新しい生活」は極めて具体的で評価すべき内容ですが、早くも数々の疑問が呈されています。

　一方、いつ終わるとも知れぬコロナ禍の渦中で「ポストコロナ」議論が繰り広げられています。働き方改革、教育システムの見直し、コミュニティや文化的営みをどう維持するか、など多くの視点で語られていますが、いずれもまだ手探り状態と言えるでしょう。それら「ポストコロナ」議論の片隅に、注目しておきたいキーワードがあります。それは「ウイルスとの共生」です。何だかおぞましい言葉ですね。けれど、ご存じですか？生来、私たちの体内にはウイルス遺伝子が宿っている、という驚くべき事実を。

　ウイルスは自ら増殖する能力がなく、他生物の細胞に自己遺伝子を寄生させ（これが「感染」です）増殖するという特徴があります。「感染」によって他生物の遺伝子内にウイルス遺伝子の断片を残したのが「内在性ウイルス」。私たちの遺伝子の所々にウイルス遺伝子の断片が挿入されていることが明らかにされていて、その割合はヒト遺伝子中の10％にも及ぶそうです。この領域で革新的成果を挙げたのが京都大学ウイルス研究所。ボルナウイルスという「ウマ脳熱症」の原因ウイルスの医学研究論文（2010年発表）の要旨をご紹介します。

　「ヒトをはじめとする多くの哺乳動物の遺伝子中に、ボルナウイルスの遺伝子断片が内在化していることを発見した。」「ボルナウイルスの遺伝子断片を認める哺乳類はボルナウイルス感染症を発症しないが、そうでない哺乳類はボルナウイルス感染症を発症する、という相関性を持つ。」これらの事実から、こう推論しています。「内在化ウイルスの配列を持つ動物では、進化過程で繰り返された感染の経験から、そのウイルスの病原性に対する抵抗性を身に付け、共存を成し遂げた」。さらに「内在性ウイルス」は生物進化に大きな役割を果たしてきたことは間違いない、と結んでいます。

　コロナ禍の渦中の私たちに、明けない夜はない、と遺伝子は囁いているのかも知れません。「1人1人が希望を持っていることが次の社会に繋がる」。長崎大学大学院国際健康開発研究科・山本太郎先生の言葉が頭をよぎります。何事も問題の最終解決は「戦いや排除」ではなく「共生」だと私は密かに信じているのです。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　2020年5月18日　院長　中村直也

＜緊急事態宣言の延長＞

　昨日、全国への緊急事態宣言が5月31日まで延長されました。「特定警戒都道府県(13都道府県）」では「従来の」行動制限を、「その他の地域」では「新しい生活様式」を元に行動制限を一部緩和するというものです。　　　　　　　　「新しい生活様式」には、行動変容※のためのシンプルな具体例が提示されました。専門家集団が議論を重ねただけある内容と思います。※4/19記載＜緊急事態宣言が全自治体に拡大＞参照

＜緊急事態宣言下で迎えるGW＞    

　都内ではコロナ感染症者の急増はないもの、まだ1日当たり100人以上の新規感染者が発生し続けています。この間、感染の場はクラスター感染から院内感染および経路不明の市中感染に移行しました。医療崩壊を阻止するためには、待ったなしの状況です。

　コロナ感染症診断の決め手はPCR検査です。日本ではPCR検査が絞り込まれ実施されるため、人口当たり検査数が少ない傾向にあります。これには理由があるのですが、見過ごせない問題点もあります。PCR検査が可能な施設はすでに手一杯。発熱者が保健所や複数医療機関を彷徨し、最終的にコロナ感染者と判明する例が報告されています。これは是非とも抑え込みたい感染拡大リスクです。そのためにはPCR検査の数を現行以上に増やさないといけません。　　　　

　4月17日東京都医師会は都内に最大47の「地域PCRセンター」を設置すると発表しました。この板橋区にもPCRセンターが開設される予定です。これらがコロナ感染症診療の一助になることを祈るばかりですが、検査数が拡充されるとPCR検査陽性者が増えるのは勿論、検査陰性の感染者（偽陰性）も増加します。これらに対するきめ細かな対応が必要です。

　さて、コロナ感染者が増加するにつれ、不安や恐怖に苛まれる人が増えています。不安や恐怖は、個人の持病の悪化や新たな疾患リスクとなるばかりか、社会を分断する問題に繋がる可能性があります。「赤十字NEWS」は、それに警鐘を鳴らしています。YouTube【日本赤十字社】「ウイルスの次にやってくるもの」は、とても印象的な動画です。

　宇宙飛行士の野口聡一氏は、非常事態宣言下での健康的生活のコツを自身の体験から語っています。「宇宙飛行士も行動制限があり、思うように人に会えないなど、似たような精神状況になります。そうした中、朝起きたあと水を飲んで運動するという自分なりのルーティンを作ることが、生活ペースをつかむため非常に大事でした。」

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　   　　     2020年4月26日　院長　中村直也

　今朝の空は晴れ渡り富士山の裾野が白く聳えますが、山頂は雲に隠れて見えません。風は強めに吹き、天に伸びた新緑の枝々が仲睦まじげに語り合うように揺れています。自宅マンション6階ベランダから眺める人や車通りは少なめですが、先週日曜日より増えた気がします。

　4月16日、コロナ感染症に対する緊急事態宣言の対象が全自治体に広がりました。当初はクルーズ船、屋形船、ライブハウスなどと特定できた感染の場が次第に特定不能となり、日本独自のクラスター対策でカバーしきれなくなったためです。都内では院内感染が各所に発生、医療崩壊が現実のものとなりつつあります。東京では、オーバーシュートは免れているものの感染者数減少には至らず、死者数も少しずつ増加し先が見えません。　

　ところで恐怖を煽れば、危機に面した社会は正しい方向に向かうのでしょうか。コロナ感染症禍の日本を血糖コントロール不良の糖尿病患者さんに例えてみます。「こんな血糖値じゃ、いずれ透析になるよ」と脅すと血糖値は期待通り改善するでしょうか。私の経験では、短期効果はあっても長期的効果は望めません。自分は透析になる筈がないと高を括る（合理化）か、恐怖におびえ医者を変える（逃避）か、治療中断（意欲喪失）さえあるのです。血糖値の改善のためには、各自の生活習慣や価値観などを視野に入れる必要があります。朝食は必ず取る、よく噛んで食べる、睡眠を十分にとる、薬を忘れず飲むなど、できる限りシンプルで継続可能な要点に的を絞らないと、人の行動変容の契機にはなりません。社会もこれと同じように思うのです。　

　行動制限の要点は、社会的立場や老若男女で異なります。1人1人が自分の社会的役割を再認識し、コロナ関連情報が氾濫する中、自分は今何をなすべきか、なさざるべきか改めて整理する作業が必要です。緊急事態宣言の実施期間には自ずと制限があるでしょう。飲食店、旅行・宿泊業者はもとより、宅配ドライバーや医療介護従事者からも「このままでは身体も心も持たない」との声が上がっています。「3密」は皆の知るところとなりましたが、さらなる感染リスクの洗い出しが急務です。来るべき「緊急事態宣言解除後」に求められているのが、より限定的で有効な行動（制限）指針です。SNS「Line（ライン）」の試みは、その一つになる可能性を秘めています。